Method

インターバンクでの外国為替取引の方法は、主に為替ブローカー経由、ダイレクトディーリング（DD・ディーディ）、そして電子ブローキング経由に分けられます。

為替ブローカー経由の取引

為替ブローカーは内外の銀行や証券会社、約200社と直接電話回線でつながっており、ディーラーから注文を受けたり会話したりしています。電話回線でマイクとスピーカーがつながれ、瞬時に会話が可能です。注文を受けると、売りレートと買いレートの一番近いものをマイクを通し一斉に為替ディーラーに流します。
例えばＡ銀行から１１７円５０銭で５００万ドル買いたい（円を売りたい）という注文が出され、Ｂ銀行から117円55銭で300万ドル売りたい（円を買いたい）という注文が出された場合、ブローカーは117円の大台は省き「ゴマル（50）、ゴーゴー（55）、５対３」とマイクを通して一斉にインターバンク市場に流します。ブローカーの円卓では「Ａ５ 50―Ａ３30」といったように書き込みます。買い注文は赤、売り注文は青で書き、117円などの大台は省きます。「Ａ」はAmount（本数）の意味で、レートと区別するために付けます。表示は１銭刻みで出され、基本的には100万ドルを１単位とし、それを１本と呼んでいます。この場合は（117円の）50銭の買い注文が500万ドルと55銭の売り注文が300万ドル、マーケットに出されていることになります。この注文を聞き、117円50銭で売りたい人がいれば「Yours」（取引するときに「売った」という意味で使われます）、117円55銭で買いたい人がいれば「Mine」（取引するときに「買った」という意味で使われます）という意思表示がされ、取引が成立するのです。

ダイレクトディーリング（DD）

銀行同士がブローカーや電子ブローキングを通さずに直接取引することをいいます。DDはマーケット全体の６～７割を占めるといわれています。DDの特徴はブローカー経由と違い、例えばA銀行が1000万ドル買いたいと思ってB銀行を呼び出した場合、買いたいという意志を示さず1000万ドル取引したいということだけを伝え、それに対しB銀行は、買いと売り両方のレート（2Wayプライス）を示さなくてはなりません。A銀行はB銀行の提示したレートに「Mine」という意思表示をすることで取引が成立します。
DDは一度に複数の銀行と取引が可能なため、ブローカーや電子ブローキングを使うより瞬時にたくさんの注文を執行することができるのです。

電子ブローキング経由の取引

基本的には為替ブローカーと同じで、銀行や証券会社の取引の仲介をするシステムです。電子ブローキングは人を介さず発注された注文をスクリーン上で表示し、端末を使って取引を行います。現在では９割以上のシェアを持っており、ここ数年飛躍的にシェアを伸ばしました。その理由として、手数料が安い点、海外と取引した場合にタイムラグなしに取引ができる点などが挙げられます。
3為替取引の決済についても触れておきます。インターバンク市場において外国為替売買をするとき、例えばドル売り・円買いの場合はドル資金を払い、円資金を受け取ります。逆にドル買い・円売りの場合、ドル資金を受け取り、円資金を払います。このことにより、決済が発生します。ドル／円の取引では、実際のおカネの受渡しは基本的に取引を行った日の２営業日後（日本の銀行の営業日）に行われますが、その日がニューヨーク市場の休みにあたる場合は１営業日延びます。ドル・円以外の取引では、該当する国の休日などを考慮し、基本的には上記に準じて決済します。

Bytalk…911

９月11日に起きたアメリカ同時多発テロは為替市場にも大きな影響を与えました。
テロ発生後、翌日の東京外国為替市場ではディーリングを手控える邦銀が大半となり、取引が極端に細り一時的に流動性を欠くマーケットになりました。湾岸戦争やLTCMの破たんなどがこれまでにありましたが、このようなマーケットは初めてでした。
なぜこうした事態に陥ったかといいますと、通常ドル／円の取引の場合、決済は円が東京で行われ、その後ニューヨーク市場が開けてドルの決済が行われます。従って、ニューヨーク市場の混乱でドル資金の決済が通常通り行われるのかというアメリカの決済機能に対する不安があり、さらにアメリカの株式市場が休場を決定し為替相場がどのように変動するか不透明だったことも要因となりました。
ドル売り圧力
外国為替市場では、戦争やクーデター、テロなど有事が発生した場合には、資産をドルに替える（“有事のドル買い”といわれます）行動が見られますが、今回の場合には、アメリカ本土が直接テロの攻撃にさらされたため、市場ではドルなどからの資産回避、安全な通貨へのシフトが進みました。その結果、ドルに対してスイスフランが上昇しました。スイスはどのような状況でも中立国という姿勢を取るからです。ニューヨーク・ダウの下落や消費者の購買意欲の後退などアメリカ景気の先行きへの懸念がドル売り圧力となったわけです。

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Last update:2022/12/12